診療支援センターは、地域医療連携室・診療サポート室の2つの部門で構成されています。
医療連携事務部門
医療連携事務部門では、病病・病診連携がスムーズかつ発展的に行われるようなサポート業務を推進しています。今後も地域医療連携の一役を担いたいと考えています。
医療関係者からのご連絡・ご相談はこちら- 主な業務
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- 地域医療画像連携ネットワークシステム「くまちゅう画像ネット」運営
くまちゅう画像ネットの紹介はコチラ - 開放型病床の運営・管理
※登録医の受付は随時行っておりますので、地域医療連携室までご連絡下さい。 - 紹介状に対する紹介元医師への返事状況の確認
- 紹介患者、紹介元医療機関、紹介元医師の登録・管理
- 紹介元医療機関との意見交換の場としての「熊本中央病院連携のつどい」の運営
- 連携医療機関訪問
- 午後:総合血管外来
- 地域医療画像連携ネットワークシステム「くまちゅう画像ネット」運営
入退院支援部門
入退院支援部門では、患者さんが安心して入院生活を送り、住み慣れた地域へスムーズに戻れるよう、退院及び転院の調整や在宅支援の調整などを行っています。入院当初から病棟と連携し、患者さんやご家族の希望を確認しながら、安心して退院・転院ができるように支援します。
院内の各専門職や地域の医療機関、在宅サービス事業所との医療・介護の連携を図っています。
- 活動内容
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- 退院支援・退院調整業務
- 入院支援業務
- 訪問看護ステーション・ケアマネージャー(介護支援相談員)等との連携
- 医療・看護相談業務、福祉相談業務
相談支援部門
- がん相談支援センター
- 医療・福祉相談支援センター
当院では、本館2階に相談支援センターを設置し、医療や病気に関する様々な相談を専門のスタッフ(看護師、社会福祉士等)にて受け付けています。
入院または通院中の患者さんやそのご家族、地域住民の方を対象に、病気・治療や療養上での悩みや不安について相談を受け、共に考えながら相談者自らで問題の解決を図れるように支援します。
- 相談支援内容
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- がんの病態、標準的治療等がん診療及びがんの予防・早期発見に関する一般的な情報の提供
- がん以外の病気や治療に関する一般的な情報の提供
- 地域の医療機関に関する情報提供
- セカンドオピニオンが可能な医療機関や手続きの紹介
- 患者さんの療養上の相談(社会的・経済的な問題や精神的支援など)
- 仕事や学業など社会生活に関する相談
- 退院や転院などの療養場所についての相談
- 患者会や患者サロンなどの患者活動に関する情報提供や支援
- アスベストやATLに関する医療相談
- がん診療地域連携パス「私のカルテ」の運用
- 相談方法
- 面談または電話(予約制ではありません)
- 相談場所
- 相談支援センター
- 相談時間
- 8:30〜17:15 (土日・祝日を除く)
- 相談料
- 無料
- お問い合わせ
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TEL096-370-3111(代表)
- 副院長
(兼診療支援センター長、地域医療連携室長) - 平田 奈穂美(ひらた なおみ)
- 専門分野
- 呼吸器一般・呼吸不全
- 指導医・専門医・認定医
- 日本呼吸器学会指導医・専門医
- 日本内科学会指導医・認定医
- 呼吸ケアリハビリテーション学会指導医
診療支援センター長 兼 地域医療連携室長 |
平田 奈穂美(副院長) |
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地域医療連携室副室長 | 前川 謙悟(兼 麻酔科部長・緩和ケア内科部長) |
診療支援センター 管理課長 |
村上 慎一 |
看護師 | 地域医療連携室師長:井上 明日美 緩和ケア認定看護師 兼 主任:錦戸 陽子 江口 尚子、平山 美希、西坂 愛、野口 史和、山下 貴容子、 林 雅代、下田 美幸、井立 祥子、西島 優子 |
MSW(社会福祉士) | 中村 睦子、島村 泰子、宮本 彩綾、細名 優花 |
事務 | 5名 |
医療秘書部門
医師の事務的作業の負担軽減を図り、本来の業務である診療に専念できる環境を整えることを目的に設置されました。
(現行:医師事務作業補助体制加算1 15対1補助体制加算)
書類作成支援ソフトを活用した診断書・申請書等の書類作成の代行入力をはじめ、外来診療補助業務(一部診療科)、入院病棟診療補助業務、各科データ入力等の支援を行っています。医師だけでなく他職種とも連携を取りながら支援業務の拡大と改善を図りつつ、常に医学的知識の習得を積極的に行い、チーム医療の一員としての自覚と共に支援しています。
診療録管理部門
当院独自のクリティカルパスの作成と改訂支援業務、パス統計管理を担っています。また診療科毎のパス大会を運営開催しています。広くパスに対する意見交換を実施し、質の向上に努めています。
データ管理登録部門
常にエビデンスと分析を必要とされる医療界において、データ管理は必須です。当院では「院内がん登録」を行っています。我が国の死因第1位であるがんの対策を推し進めていくためにはまず、がんの診療の現状を把握するための基礎となるデータが必要であり、医療機関が「院内がん登録」の実施を通じて、がん症例のデータベースを共有することは新たながん治療等の開発への大きな一歩であると考えます。
また、NCD等各診療科の診療データベースのデータ代行入力など、医師の医療の質の向上に資する事務作業への支援を実施しています。
医療秘書 | 25名 |
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